新築一戸建てマイスターは、新築の一戸建て、分譲住宅の賢い購入をご提案します。

投稿日：2013年8月26日

住宅金融支援機構から住宅仕様についての実態調査の結果を発表がありましたが、前回調査（平成19年）に比べて変動があったのは、「ベタ基礎」が全国で91.9％となり前回の77.1％より+14.8％も上がりました。「布基礎」よりも地震に強いとされているためです。そのため関東においては99.0％とほとんどが「ベタ基礎」となって耐震性能の高い住宅仕様にしていることがみてとれます。

この住宅仕様の調査は住宅金融支援機構が行っているフラット35の設計審査の申請に基づいて調査したものです。

■構造

・木造　77.3％　（前回調査　97.6％）

・準耐火（法令）　18.0％　（前回調査　2.4％）

・準耐火（イ、ロ）　4.7％　（前回調査　0％）

法令準耐火が大きく増えましたが、都内の木造密集地の延焼対策のために準耐火にするように東京都などの指導が入ったことが大きな要因です。

■基礎

・布基礎　8.0％　（前回調査　19.1％）

・ベタ基礎　91.9％　（前回調査　77.1％）

ベタ基礎が大きく増えました。地震に強いということがあり、関東99％や四国100％など地震対策を考えている地域での採用率が高くなっています。

■壁の断熱材の施工方法

・充填断熱工法　91.6％

・外張断熱工法　4.9％

外張断熱工法はコストがかかり、施工時間もかかるために木造住宅ての採用率は低くなっています。

■柱

・ムク材　26.8％　（前回調査　52.9％）

・集成材　72.4％　（前回調査　46.4％）

以前は「無垢材」信仰みたいなのがあり、「集成材」は安かろ悪かろと思われていましたが、そうではなくて集成材はコストが安くて、品質も良いことが、やっと理解が進んできたものです。

■屋根

・切妻　48.0％　（前回調査　47.3％）

・片流れ　19.2％　（前回調査　12.9％）

・寄棟　17.7％　（前回調査　31.2％）

片流れが大きく増えてきました。これは「シンプルモダン」と呼ばれるデザインの時に多いのですが、そのデザインの住宅が増えてきたということです。

このように今回の大きな特徴は東日本大震災による地震対策としての「べた基礎」の採用が大きく増えたことがあります。ただ、その他でも延焼対策としての準耐火などがありますが、コストが跳ね上がるために、指導のあるばあいに消極的には採用しますが、積極的に採用するまでには至っていません。

そのほか、省エネに関して断熱材などがありますが、これらはいずれもコスト上昇を伴うものです。確かに性能・機能の向上・防災対策は必要なのですが、その結果としてコストが数百万円も上がり、販売価格が上がってしまうと、年収400万円以下の人は新築一戸建て分譲住宅を買えなくなってしまいます。

国民のための住宅性能の向上なのですが、それが一部の富裕層しか買えない商品となってしまうと「本末転倒」のような気がします。