新築一戸建てマイスターは、新築の一戸建て、分譲住宅の賢い購入をご提案します。

投稿日：2013年4月12日

首都圏におけるマンションのブランドの評価を過去3年の広告の量と印象度による分析をしてみました。

結果として、やはりメジャーセブンと呼ばれる分譲マンション大手７社が上位を占めました。さすがにブランド戦略を設計しての広告は効果があるようです。

■ベスト10は

過去3年のテレビコマーシャルを中心とする広告の量によるブランド蓄積記憶度と広告の印象度・好感度アンケートの結果をクロス分析し、総売上と広告費とブランド付加価値のクロス分析と合わせました。

トップには、三井不動産・三菱不動産・野村不動産の３強が並びました。

過去3年の首都圏の販売戸数では三井不動産が1万戸弱でトップとなりましたが、上位6社は7000戸以上となり、7位以下を大きく引き離しています。それでも販売平均価格が上位３社は6000万円超えで売上の多くなり、その分広告費もかけられました。

ただ広告費が多いばかりでなく、「世界一の時間」なりブランド戦略を練った上での広告は、見ている人の心に浸透しました。テレビコマーシャルは全体の量が多いために、印象の薄い広告はいくら量を流しても、心に残りません。また、6000万円以上という高額商品を売るのですから、チャラチャラした広告では購買意欲をかきたてません。

その意味で4位なった大京は平均価格が5000万円を切っていますので高級ブランドというよりファミリーブランドという位置づけであったのが、ブランド確立という点においては弱点となりました。

ブランドというは、ルイヴィトンに代表されるように、高いけど頑張れば手に届く「あこがれ」でなければならないのです。いつでも手に入るユニクロはブランドではありません。大京はその立地戦略のミスによってブランド戦略において後塵をはいしているのです。

そして5位の住友不動産は、やはりブランド戦略の差ですが。住友不動産が弱かったというより、3強がうまかったといっていいでしょう。

そしてメジャーセブンが順当に上位7位までを占めました。

しかし、その評点内容をみると3強と4社には大きな差がついています。また、それ以上にメジャーセブンと8位以下の差が大きいです。

やはりメジャーセブンが７社で共同でマンションサイトを運営するなど、いろいろな広告戦略のためのアンケート調査などの活動を行って、切磋琢磨しているのに比べて、8位以下はマーケティングという点において、決定的な差がついていると言わざるを得ません。

それは7位の東急不動産よりは９位の有楽土地の方が販売戸数は多いのですが、そのブランド力は大きな差がついていることに表れています。

現在はアベノミクスにより分譲マンションの販売は好調なのでいいですが、昨年夏ぐらいまでの販売不振がまたやってきます。その時にブランド力の差がでてきます。

ルイヴィトンがブランド戦略の代表ですが、最近では「星野リゾート」などのように成功例があります。8位以下の会社は今のうちにブランド戦略を練って、それぞれの企業の経営理念や考え方や社会存在意義に合ったブランド名に変えて、ブランドストーリーをしっかり作っておくべきでしょう。